こんにちは！
Thinkです(Xアカウント👉https://x.com/Think_blog_2019)
事業の収入の税金対策として、節税効果の高い青色申告があります。
ただ、節税効果が高いといっても申告には手間がかかりますし、収入と支出を記録したいのもあり、さっそく会計ソフトを導入することにしました。
会計ソフトの導入にあたっていろいろ調べていたのですが、私の事業で使える会計ソフトが1つしかないことがわかりましたので、備忘録もかねて記事にしました。
もし同じような悩みを抱えている方の助けになれば幸いです。
また、私は簿記や税理士といった帳簿や税金関係の知識は乏しいので、至らない部分があるかもしれませんが、どうかご容赦ください。
①農業の青色申告で必要な機能
私は今までサラリーマン生活をしていたので、確定申告を出したことがありません。
ましてや青色申告についてもチンプンカンプンでしたので、いろいろ調べてみました。
私の場合、食虫植物も販売しますので事業が「農業」に該当します（園芸も農業）。
青色申告するとき、事業ごとに使う様式が異なり、一般様式、不動産所得用様式、農業所得用様式の3種類があります。
弥生のサイトを見ていたときに、もしかしたら農業所得様式は他とは違うソフトを使う必要があると気づいたのです。
弥生では様々なソフトやサービスを発表していますので、どれを選べばいいのか一目でわかりません。
そこで、業務目的から探す機能があったので、農業を選択してみました。
そうすると、農業だけが「弥生会計」をオススメされたのです。
一般様式と不動産所得用様式は「やよいの青色申告」と「やよいの青色申告オンライン」なのですが、農業だけが違いました。
ここでようやくわかったのです「農業だけは違うぞ」と。
つまり、青色申告に使うソフトウェア（あるいはサービス）が農業所得様式に対応している必要があるのです。
②会計ソフトで使えると便利な機能
ひと昔前では、会計ソフトといえばパソコンにインストールして使うのが一般的でした。
これは会計ソフトに限った話ではなくて、ワードやエクセルもそうですよね。
ただ、ネットワークサービスが発達した現在では、クラウドサービスが普及してきました。
クラウドサービスの何がいいかというと、様々なサービスを、端末の垣根を越えて受けれることです。
パソコンにインストールするタイプのソフトウェアでは、パソコンがないと作業できませんし、家ではデスクトップパソコンが使えますが、出張先ではノートパソコンしか使えません。
そうなると、両方のパソコンにソフトウェアをインストールする必要がありますが、ライセンスの関係で複数台のパソコンにインストールできません。
また、パソコン以外の端末でも使えると便利ですよね？
いつも持ち運んでいるスマートフォンやタブレットで作業ができたら、もはやノートパソコンも持ち運ぶ必要がありません。
これがクラウドサービスです。
最近では今までパソコンにインストールするタイプのサービスが、クラウドサービスに代わってきました。
会計ソフトもクラウドサービスが増えてきましたので、利便性を考えるとぜひクラウドサービスを利用したいところです。
つまり、私が必要としている青色申告用ソフトは
・農業所得様式に対応していること
・クラウドサービスであること
の2つの条件を満たす必要があります。
③農業所得様式に対応しているクラウドサービスはfreee会計だけだった
まず、青色申告対応のクラウドサービスを展開している有名なメーカーですが
・弥生
・マネーフォワード
・freee
が該当します。
弥生の場合、青色申告向けのソフトをクラウドサービスで2つ、インストール型でも2つ展開していますから、すごく手広く展開しています。
ただ、合計で4つも製品があるのに、農業所得様式に対応しているのは1つだけなのですし、クラウドサービスではなく、インストール型のソフトウェアなのです。
やり方によっては、農業所得様式の部分だけ自分で集計して、その結果を会計サービスに入力することでも進めることができるかと思いますが、それだと電子化しているメリットが少ないです。
どうせなら全部会計ソフトでできたほうが楽ですよね。
マネーフォワードのサービスでは、会計から申告までサポートしていて、導入事例に農林水産関係の方が紹介されているので、あたかも農業所得様式に対応しているのかと思いきや、下のほうに小さく「農業所得様式に対応してません」と書いてあります。
つまり、前述のように自分で集計を出して、それを入力するパターンですね。
最後のfreeeですが、これが農業所得様式に対応しているクラウドサービスです。
freeeだけは、農業所得モードに切り替えることで、農業所得様式に対応した確定申告が作成できます（公式サイトのヘルプ参照）。
ただ、このモードに切り替えると一般様式を使う事業収入に対応していないようですので、農業と不動産事業をメインで行っている方向けの機能となります。
ただ、今後機能が改善していく可能性がありますので期待しています。
最新の詳細な仕様は
